知らなかった諸費用｜家本体価格以外にかかった250万円の内訳

あるのは理解していたけれど

住宅価格は6650万円。

もちろん、それだけで済むとは思っていませんでした。

不動産会社からは事前に諸費用の試算をもらっていましたし、
概算で200万円台中盤になることも理解していました。

それでも、
契約から決済に至る過程で実際に数字が積み上がっていくと、
「知っていた金額」と「支払う金額」は
少し違って見えました。

最終的にかかった諸費用は約250万円。
本体価格とは別の、もう一つの現実です。

売買契約の印紙代

まずは売買契約書の印紙代。

3万円。

金額としては大きくありません。
試算にも当然含まれていました。

けれど、
契約の場で一つひとつ支払っていくと、
「住宅価格とは別の支出」が始まったことを実感します。

登記費用という固定コスト

表示登記と抵当権設定登記。

司法書士費用を含めて約70万円。

これも事前見積の通りです。
値引き交渉の余地はありません。

金額に驚いたというより、
「動かせない費用」であることのほうが印象に残りました。

住宅価格は交渉できても、
こうした費用は動かない。

家を買うということにかかる制度的な負担の側面を、
ここで強く意識しました。

銀行関連費用

銀行事務手数料、保証料、ローン契約印紙代。

銀行事務手数料は100万円を超えました。

ホームページには
「借入額の○％」と明記されています。

計算すればわかる数字です。

ただ、
5900万円を借りるという前提に立ったとき、
この手数料もまた比例して増える。

住宅価格だけを見ていると見落としがちですが、
借入額を決めるということは、
こうした付随コストも同時に決まるということです。

火災保険と地震保険

火災保険は5年で約25万円。
これも当然必要な費用です。

地震保険を含めればさらに上がります。
一方で、盗難や突発的な事故に対する補償をなしにすれば保険料は抑えられます。
いずれにしても、まだ起きていない事柄に対して
どれくらい備えておけばいいのか判断するのは
難しいという印象でした。

契約時点でまとまった金額を支払うため、
資金計画の中では一定の重みがあります。

250万円という現実

こうした費用を合算すると約250万円。

住宅価格6650万円に対して、
約3〜4％程度。

割合で見れば突出して大きいわけではありません。

しかし、
自己資金1000万円の中から支払うと考えると、
その4分の1が諸費用に充てられることになります。

頭金や手元資金の設計を考える上で、
この金額は決して軽くありません。

この頃になると、それぞれの費用が
ふだん見慣れないくらいの高額で
100万円、200万円くらい増えても
変わらないような錯覚に陥っていました。
とはいえ、計画を立てて長年かけて
支払っていかないといけないものです。
それではだめだと何度も自分に言い聞かせました。

本体価格だけでは語れない

家の価格はわかりやすい。

けれど、
実際の取得総額は
本体価格＋諸費用で構成されています。

この構造を理解していないと、
資金計画はすぐに窮屈になります。

私たちは事前に試算をもらっていました。
それでも、
実際に支払いが進むにつれて、
「取得総額」を身体で理解していく感覚がありました。

まとめに代えて

住宅購入は、
価格交渉やローン選びだけでは終わりません。

制度、銀行、保険それぞれに紐づいた費用。

それらを含めての「取得」です。

そして、
引き渡しが終われば支出が止まるわけでもありませんでした。

家電や引っ越し。
家を整えるために必要な費用はまだまだあります。

新築後に必要になった費用と、
想定外だったトラブルについて、
次回から具体的に書いていきます。

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